東京バレエ団の『オネーギン』公演を終えたばかりだ。新国立劇場で4回の公演だったが、幸い、4公演とも「満員御礼」の看板を出すことができたし、観客からの評価も高かったのは嬉しいかぎりだ。大半の人は連日大入りなのだから儲かったに違いないと思われるだろうが、実はそんな単純なものではないのだ。芸術的な成功と経営的な成功は必ずしも一致しない。この『オネーギン』は最初から大きな赤字を覚悟で取り組んだ事業だ。「満員御礼」でも赤字なのだ。
『オネーギン』の初日直前に中央大学が発行している「中央評論」という冊子が送られてきた。「舞台の採算」をテーマに特集が組まれている。私には今回の『オネーギン』こそ、「舞台の採算」を語るにふさわしい典型的な事例に思えたのだ。この冊子の特集に早稲田大学の秋野有紀教授(文化政策学)が「『芸術インフラ』の誕生----制度的空白に生まれた世界に通じるバレエ団」と題して寄稿されているが、今年の春に秋野教授からの取材を受けていたのだ。秋野教授は文中において、光栄なことに「東京バレエ団とNBSは、単なる民間の事業団体というより、制度的な空白を実践的に補完することで、持続的に市民の芸術鑑賞機会を支える公共インフラに近い役割を果たしてきたと解釈することができる」と評価してくださっている。その冊子を手に取りながら、あらためて「舞台の採算」というのは、舞台に携わる我々にとって、もっと一般の人々の理解を得る努力をしなければならない本質的なテーマではないかと考え込んでしまった。
今回の『オネーギン』を例にとって説明させていただく。新国立劇場 オペラパレスの客席数は1,800席だが、4回の公演でチケット単価の平均を1万5千円とすると、全席完売で1億8百万円だ。これだけ聞けば、ずいぶん景気のいい商売に思えるかもしれないが、そうは問屋が卸してくれないのだ。バレエやオペラの採算構造を理解していただくには、一般的な商売と比べてみると分かりやすいだろう。例えばレストランなら、お客が増えれば食材費は増えるものの、家賃や厨房設備などの費用はほとんど変わらない。売り上げが増えるにつれ、利益も増えていく。ところが、バレエやオペラはそうはいかない。今回の『オネーギン』の舞台を実現するためには、指揮者や振付指導者への報酬、ダンサーやオーケストラ、舞台スタッフの人件費などのほか、作品の著作権料や上演権料、また今回は舞台装置と衣裳をミラノ・スカラ座から借りたが、その借用料やイタリアからの海上輸送費、来日したスカラ座の3人の技術スタッフに対する報酬や彼らの飛行機代やホテル代など、膨大な制作費がかかっている。それ以外に、通常かかる会場費や舞台費、広告宣伝費、印刷費、通信費、販売手数料など諸々の経費が加わる。それらの経費を、たとえ満員だったにしても4回の公演のチケット収入で回収することは到底不可能だ。国からの助成金やスポンサーからの協賛金、それに今回の場合、「『オネーギン』リバイバル基金」を立ち上げて寄付を募った。それでも赤字は埋まらない。かといって、チケット料金にも相場というものがあるから、赤字想定分をチケット代に上乗せするわけにはいかない。突出したチケット料金を設定したら、観客から見放されてしまう。
一般の人々にとっては、ミュージカルなどの商業演劇と我々がやっているバレエやオペラ公演との採算構造の違いを理解しにくいのが、話をややこしくしているように思う。人気ミュージカルのようにロングランができるなら無理なく採算がとれるだろうが、今回の『オネーギン』は4回だけの公演だった。本来ならば、もっと公演回数を増やしたいのだが、ミュージカルと違って、残念ながらバレエの観客層は限られているし、現在の首都圏の劇場不足の状況では、劇場を確保することすらままならないという現実がある。
欧米の主要なオペラハウスのバレエ団やオペラ団もチケット収入だけで運営されているわけではなく、助成、企業協賛、個人寄付、基金の運用益など、さまざまな財源によって支えられている。欧米の文化大国では舞台芸術を社会の財産として維持するためには、社会全体で費用を負担するという考え方が根付いている。では、日本はどうか。欧米とは認識がまったく違っている。舞台芸術の価値や意義が政治や行政の関係者を含め、もっと多くの人々に正しく理解されなければ、現状を変えることはできないと私は思っている。相変わらず「好きでやっているんでしょ」という突き放した見方が強いように思う。実際、プロとアマチュアの違いが曖昧なのも、理解の足を引っ張っているように思えてならない。
バレエやオペラの「舞台の採算」の実態を知る人は少ないだろう。日本においてもチケットの売り上げ収入だけではまかなえず、公的助成、企業協賛、個人寄付がなければ成り立たない世界なのだ。舞台芸術がなぜ重要で必要かという認識が共有されていなければ、企業協賛も個人寄付も得られない。思いつくままに舞台芸術の「効能」を挙げると、1.人間の感性と精神を豊かにする。2.人類の文化遺産を次世代に継承する。3.国際交流と相互理解を促進する。4.多様性を認める社会を育む。5.子供たちの教育と未来への投資になる。6.都市の文化的魅力と国際競争力を高める。7.多くの専門家の仕事と技術を支える。などが、すぐに思い浮かぶ。たしかに舞台芸術は、なくてもすぐに困るものではないが、なくなってしまった社会は、確実に貧しくなるだろう。だから、舞台芸術には美術館や博物館などと同様、公的な助成、企業や個人からの支援が必要になるのだ。
芸術団体の経営努力が足りないと言われるかもしれない。東京バレエ団の場合、公的助成や企業協賛はいくらかあるにしても、芸術団体の経営は依然としてチケット販売に大きく依存している。公的助成を受けるにしても毎回申請書を書き、審査を受け、実績を報告しなければならないが、これに相当エネルギーをとられている。企業協賛も、景気や企業の業績に左右されるし、寄付文化も欧米に比べ定着しているとは言い難い。結局、足りない部分は自分たちで何とかしなければならないのだ。無い知恵を絞り、1枚でも多くのチケットを買ってもらい、スポンサーを集め、経費を切り詰める。芸術の質を落とさず、経費だけを削るのは難しい。厄介なことに、芸術的な質を高めようとすればするほど、必要な費用は増えていく。
秋野有紀教授は「舞台の採算とは、単一公演の収支ではない。その背後で働く人々、場、技術、観客、国際的信頼の蓄積の循環を、いかに持続可能なものにするかこそが問題である」と記されているが、まさにその通りだと思う。持続させたいと思っていても、国の助成金からして1年ごとの単年度予算であり、公演事業単位だ。採択されるかどうか、いくら助成金がつくかによって状況が変わるから、なかなか先が見通せない。たしかに制度と実態の間に空白を感じる。NBS/東京バレエ団がこれまで制度的な空白を埋める公共インフラに近い役割を果たしてきたと、もし秋野教授だけでなく行政も認めてくれるなら、このまま放置せず、より実態に寄り添った制度設計をお願いしたいと痛切に思う。
髙橋 典夫 NBS専務理事